不妊という言葉は誰しも1度が聞いた事があるかと思います。
ですがその意味を知っているでしょうか。
結婚して夫婦生活を避妊をせずに2年行っているのに妊娠しない状態を言うそうです。
近年は女性の結婚年齢が高くなってきていて高齢出産をする女性が増えているようです。
年齢が高くなるほどに女性の妊娠率が下がってくるので治療を受ける女性も増えてきているのです。
ですが高齢での妊娠や出産にはリスクが伴います。
金銭面での負担が大きいということもあり、治療に踏み切れない人も大勢いるようです。
不妊治療を受ける際に保険の適用がされるのかと疑問に思う人も多いはずです。
初期の段階の一般不妊治療や検査などは保険適用になりますので3割程度の負担で済むそうです。
タイミングを見て夫婦生活を持つ指導をしてもらうタイミング療法や排卵誘発剤を用いた治療までは保険が適用されます。
ですがそれ以上の治療を行う場合は保険が適用されず治療費も高額になってきます。
まず最初のステップである人工授精の場合だと1万円から3万円程度の自己負担になるようです。
人工授精は病院にもよりますが挑戦できる回数なども限られていますので数回チャレンジしても妊娠に至らなかった場合などは体外受精に進むことになります。
この体外受精ですがかなりの高額な医療費が必要になります。
医療機関にもよりますが20万円から60万円程度の費用が必要になってくるようです。
ちなみに1回の治療における金額なので妊娠に至らず再度チャレンジする場合などはまた同じ費用が掛かってくることになり患者さんの金銭的な負担は相当大きいようです。
価格の差が大きいのは大阪や東京などの大都市圏で治療を受ける場合と地方で治療を受ける場合に違いが生じてくるようです。
大都市圏では高度な治療を受けることができますがその分費用も高くなってきます。
顕微授精や卵子の凍結保存などを希望している場合は更に費用がかかりますので不妊治療における負担はかなり大きいといえるのではないでしょうか。
そんな高額な治療費に考慮して医療費の助成を国や自治体で行っています。
助成金額は少なく所得制限などもあるのでまだまだ不妊治療に対する国や地方自治体のサポートが必要なのではないかと思います。
サポートが万全であれば治療を受けられる人も増えて少子化の改善にもなってくるのではないかと思います。
全ての人が平等に治療を受けられる社会になるのが理想だと思います。