不妊治療は、保険が効かない治療が多いため、特に人工授精や体外受精では患者に多額の負担が強いられます。
負担額は、人工授精では１回につき約２万円から３万円程、体外受精では１回につき約４０万円から１００万円を超えることすらあります。
これは自然妊娠が難しいとされる、子供を望んでいる夫婦が気軽にチャレンジ出来る額ではありません。
しかし、男性側の精子の運動性の問題や、女性側の卵管に問題がある場合などは、自然妊娠が極めて困難な上に、こうした高額の治療を受けることで妊娠のチャンスが著しく増すわけですから、金額のことで諦めてしまうのはとてももったいない話です。
こうした時は、世帯年収での制限はありますが、お住いの市区や都道府県などの自治体で人工授精や体外受精に関して助成金を出していることがあるので、まずは調べてみるといいでしょう。
特に体外受精に関しては、どこに住んでいてもほとんど何らかの助成金を各自治体から受けられることでしょう。
体外受精の補助額に関しては、どこの自治体も大体１回の治療につき１５万円程ですが、初年度３回、次年度からは年２回で通算５年間補助をしてくれる所が多いため、トータルで見るとかなりの金額を補助してくれていることが分かります。
また、体外受精だけではなく、タイミング法や人工授精で妊娠した場合、またはそれらの治療から体外受精に移行する場合などに、それまでの治療費の中から上限５万円程を補助してくれる自治体もあります。
これに関してはお住いの場所で色々と変わってきますので、これから子供を望んでいて引っ越しの予定がある場合、不妊症のことも視野に入れて各自治体の助成金についてよく調べて引っ越し先を検討するのもいいことです。
手続きもそんなに難しいことはなく、各自治体のホームページなどから提出書類をダウンロードできますし、それに必要事項を記入したものと、治療に関する医師の診断書、治療に要した額が記載されている領収証、そして夫婦の住民票、課税証明書などを添付して、指定の場所に提出するだけです。
これで１か月から３か月後には、各自治体が決定した金額が、自分の希望の口座に振り込まれます。
治療が成功した後も、出産や子育てにはまたお金がかかりますから、こうした助成金を賢く利用して、出費を出来るだけ食い止めることが大切です。
また、金額のことでそうした治療に進むことを躊躇してしまう夫婦には、背中を押してくれるいいきっかけともなるでしょう。